HOME / 日常の心理学 / 講座 / 第16章 心理療法と支援 / 相談先の選び方

心の不調で困ったとき、どこに相談すればよいのか

読む時間の目安: 4分 ・ 公開日 2026-10-02

01日本では、心の不調があっても相談しない人が多い

日本では、12か月以内に心の不調を経験した人のうち、実際に治療を受けていたのは21.9%にとどまるという調査結果があります。

2015年に専門誌Epidemiology and Psychiatric Sciencesに発表された、石川らの論文は、世界精神保健日本調査のデータを分析しました。この調査によると、過去12か月以内に何らかの心の不調を経験した人の割合は7.6%でした。

ところが、同じ調査で心の不調を経験した人のうち、過去12か月以内に実際に治療を受けていたのはわずか21.9%でした。つまり、調査対象となった人の多くは、心の不調を経験していても、専門的な治療にたどり着いていなかったことになります。このような、不調を経験している人の割合と、実際に治療を受けている人の割合の差は、治療ギャップと呼ばれます。

02なぜ相談をためらうのか

2023年の調査によると、気軽に相談できる場所を知っていると答えた人は、心が健康な人で6.2%、うつ病の患者でも30.8%にとどまりました。

2023年に専門誌Frontiers in Psychiatryに発表された、内野らの論文は、日本における心の不調への偏見(スティグマ)が、欧米の国々よりも強いと指摘しています。スティグマは、心の不調そのものだけでなく、相談する行動自体への抵抗感も強めます。

内野らの調査では、気軽に心の悩みを話せる場所を知っていると答えた人は、心が健康な人でわずか6.2%、うつ病の診断を受けた患者でも30.8%にとどまりました。この結果は、スティグマだけでなく、どこに相談すればよいかという知識そのものが不足していることも、相談への障壁になっていることを示しています。

03効果が確かめられた治療法も、知られていない

認知行動療法は2010年から公的医療保険の対象になっていますが、2025年の調査では回答者の62.2%が、この治療法を聞いたことすらないと答えています。

この章の前のレッスンで見た認知行動療法(CBT)は、効果が実証された治療法として世界的に広がっていますが、日本での認知度は高くありません。2025年に専門誌PCN Reportsに発表された、原口の調査によると、回答者の62.2%がCBTという言葉を聞いたことがなく、意味のある認知や経験があると答えた人は13.1%にとどまりました。

さらにこの調査は、自分の心の健康状態を「よくない」「あまりよくない」と答えた人が、CBTへの認知や経験について、他の人と比べて特に高いわけではなかったとも報告しています。効果が確かめられた治療法ほど、本来それを必要とする人に届いていない可能性があります。

04実際にどこに相談すればよいか

気分の落ち込みや強い不安が長く続き、生活に支障が出ていると感じたときは、医療機関(精神科・心療内科)や、地域の精神保健福祉センターなどの公的な相談窓口に相談することができます。

ここまで見てきたように、心の不調があっても、知識やスティグマの壁によって、相談にたどり着けない人は少なくありません。しかし、この章で見てきた心理療法や薬物療法は、実際に効果が確かめられてきた治療法です。一人で抱え込む必要はありません。

気分の落ち込みや強い不安が長く続き、仕事や生活に支障が出ていると感じたときは、医療機関(精神科・心療内科)を受診したり、お住まいの地域の精神保健福祉センターなどの公的な相談窓口に相談したりすることができます。これで、この講座「ゼロから学ぶ心理学入門」の全16章が完結です。心理学への興味を、ここからさらに広げていってください。

KEYWORDSキーワード（日本語・英語）

このレッスンで覚えておきたい用語です。英語名も一緒に覚えると、海外の教科書や論文が読みやすくなります。